プロダクション（事務所）に所属するメリット・デメリットについて

１つめは、ギャラの一部を所属事務所に支払うため、報酬の取り分が減ること。
契約内容にもよりますが、収入の一部はマージンとして事務所に支払うケースが一般的です。そのため、案件の報酬を全額受け取れるわけではありません。ギャラの配分については、契約時にしっかりと確認しておくことが重要です。

２つめは、事務所のルールやノルマが課される場合があること。
企業に所属して活動する以上、事務所側も継続的な利益を上げる必要があります。そのため、所属タレントに対して一定のノルマを設けていることがあります。例えば、お笑い芸人や劇団員であれば舞台やライブ出演時にチケット販売のノルマが課されることがあるでしょう。またYouTuberであれば月間の投稿本数や再生数の目標などが設定されるケースもあります。

※各事務所によって、ここで紹介した項目以外にもさまざまな特色があります。詳細は公式サイトなどでご確認ください。

1つめは、事務所のルールや方針に縛られず、活動の自由度が高いこと。
仕事とプライベートのバランスを自分で決めることができ、自分のやりたいことを自由にやりたい方はピッタリでしょう。活動方針やSNS運用、プロフィールづくりなどを好きにコントロールできる点はメリットともいえます。

2つめは、仲介手数料やマージンが発生しないため、ギャラを全額受け取れること。
事務所を介さずに仕事を直接受けるため、マージンを引かれることはありません。最近では元大手事務所出身のインフルエンサーが個人に転向し、以前よりも収入が増えた例もあります。ただし、クラウドソーシングサイトなどを利用して案件を受注する場合は、別途プラットフォーム手数料が発生するので注意が必要です。

個人で活動する最大のデメリットは、活動に伴うすべての作業を自身で行う必要があることです。
メインの活動に加え、案件獲得のため営業をしたり、機材の調達やイベント運営、グッズ制作・販売まで自分一人で対応する必要があります。さらに、炎上など突発的なトラブルの対処や、経理処理なども行わなければなりません。また、メリットとしてマージンが発生しない点を挙げましたが、そもそも仕事がなければ収入はゼロです。そのため、個人で活動を始める場合は、事前の準備や計画が非常に重要になるでしょう。

※もし一人での対応が難しい場合は、外注を検討するのも一つの方法です。

プロダクションに所属することで得られるメリットは多くあります。その一方で、すべての事務所が信頼できるとは限らないため、その点にも注意が必要です。中には、法外な費用を請求したり、デビューできないまま不透明な活動を強いるような悪質なケースも存在します。契約書は必ず確認し、過去の実績や担当者の対応をしっかりチェックすることが大切です。事務所選びでは、思わぬトラブルを避けるためにも、冷静かつ慎重な判断をしましょう。

【編集部追記｜2025/05/11】記事初出時（2020年9月29日）に公開された内容をもとに、最新情報や事例を加えて再編集しました。

top image：Big Shot Theory／Adobe Stock